こんにちは。
今回は前回のドメイン業者徹底比較に続き、ドメイン業者を選定するときのポイントについてご紹介いたします。前回の記事はこちらから御覧ください。
【その1】2年目以降の価格を確認しよう
ドメインは通常1年単位で価格が設定されています。そして多くの場合、新規登録時1年目の価格を「0円」や「100円」などと、かなり安くして販売しているドメイン業者があります。
これは、ドメインが次年度以降も継続利用されることを見込んで、初年度の価格をできるだけ下げ、競合他社との差別化を図るドメイン業者の戦略です。
ところが、ドメイン業者によっては、新規登録時に2年目の価格がどこにも記載されていなかったり、わかりにくいところに記載されているケースがあり、2年目の更新時に想定外の金額が請求されることがあります。
同じ「.com」でも、2年目以降の価格がドメイン業者によって1,000円～4,000円程度と幅があるため、ドメイン新規登録時には2年目以降の価格がいくらなのかしっかり確認しておきましょう。
【その2】サポート体制を確認しよう
特に初めてドメインを取得される場合は、そのドメイン業者のサポート体制も確認しておきましょう。多くの場合はWebフォームによるメールでの問い合わせに対応していますが、電話やチャットでも対応している業者もあります。
特に「更新を忘れてドメインを失効してしまった。」「DNS設定を間違えてサイトに接続できなくなった」など、緊急のトラブルの場合、自分で解決することができなければ、電話やチャットのサポートで早急に解決できる可能性があります。
ドメインに関して不安がある場合は、サポートが充実しているところをおすすめします。
【その3】Whois情報公開代行ができるか確認しよう
ドメインを登録する際、「Whois」と呼ばれるドメインの登録者情報がインターネット上に公開されます。Whoisには、氏名はもちろん、住所、電話番号、メールアドレスといった個人情報が含まれます。
登録は必須で内容に誤りがあると、ドメインが停止してしまう恐れもあり、Whoisには正確な情報を入力されることを求められます。
しかし、自分の個人情報をネットに晒すのは、良い気分ではありません。私は一部のドメインでWhoisに個人情報を登録していますが、Whois情報にメールアドレスが掲載された途端、海外からWebサイトのコンサル営業メールが何通か届きました。
各ドメイン業者では「Whois情報公開代行」というオプションサービスを提供しています。このサービスを利用すると、Whois情報がすべてドメイン業者の会社名や住所で登録されますので、あなたの個人情報がネットに晒される事はありません。
Whois情報公開代行サービスは、無料のところが多いですが、業者によっては有料だったり提供していないところもありますので、ドメイン登録前にしっかりチェックしておきましょう。
まとめ
ドメインを発行している大元（レジストリ）は、どこの業者で買っても同じですので、ドメイン自体の品質は変わりませんが、ドメイン業者によって、その他のオプション機能や特徴の違いがあります。
こちらの記事でドメイン事業者6社を比較していますので、ドメイン業者選定の参考にされてください。（最後に表でまとめています。）
以上、ドメイン業者選びで押さえておくべき3つのポイントをご紹介しました。
